東京駅(旧駅舎の基礎工)

先日、所用があって東京に出かけました。

待ち合わせは丸の内南口で、すこし時間があったので、昔の東京駅(東京駅丸の内駅舎)をすこし見学することにしました。

「昔の東京駅」って聞くと有名なのは、やっぱりこの外観と

そこから皇居に続く、このプロムナードじゃないでしょうか?

あと、丸の内南口に復元された、ドーム天井の意匠かもしれません。

これらももちろん素敵なんですけど、僕的に一番興味を引いたのは、このホールに飾られた一枚の写真でした。

これ、なんの写真だか分かりますか? 駅舎の基礎工事現場を撮影した写真です。

東京駅の駅舎は、1914年(大正3年)に完成した建物にも関わらず、1923年の関東大震災で大きな被害を被らなかった数少ない建物だったんです。その建っている場所が、有数の軟弱地盤であったにも関わらず。

その理由の一つとして、建物を支える基礎工事に「大量の松丸太を打ち込んだ」ことが挙げられているのです。その上にに鉄骨レンガ造の頑丈な建物だったこともあげられますけど。 (元土木屋さんとしてはね・・・)

土木学会に投稿された、JR東日本の技術者の方の論文がネットで出てるので、ちょっと読んでみると・・・

太さ20cm以上、長さは地質に応じ5m〜7mの松丸太杭が、縦70cm横50cmの間隔で、文字通りびっしり(11,050本)打ち込んである   そうです。

 東京駅丸の内庁舎に使用された木杭の耐久性

先ほどの写真に写っている白い部分は、松杭の上のコンクリート部分かもしれません。うーんなるほど、これなら地震にも強いわけです。地震の時は東京駅の丸の内庁舎に逃げ込むのはいい手なのかもしれない(笑)。

え、でもそんなに古い木の杭なんて腐食して意味ないんじゃ、って?

木は空気さえ遮断してしまえば、腐朽せずずいぶん長持ちするのです。つまり地下水位が高かったり、水中、泥の中、あるいは海中ならば。 先の論文では、「ヴェネツィアのリアルト橋の例では、少なくとも400年の実例がある」とされていますが、そもそも ヴェネツィア の石造りの街の下には、びっしりと木杭が打たれ、今も街を支えているのです。(塩野七生「海の都の物語」より)

この木杭工法(松丸太を基礎に使う工法)は、明治以前の日本でも伝統的に使われてきた工法です。例えば、軟弱地盤に築かれた松本城。この城の石垣の基礎には、松丸太の筏が使われています。(筏地形)まあ、こんな感じの石垣の積み方は、日本全国の軟弱地盤の城で使われてきたことでしょう。

引用先 松本市資料の一部

他にも、佐賀県佐賀市の「佐賀城だより」にも記述があります・・・

佐賀城西堀の赤石護岸の修復を行いました!

赤石護岸の構造は、最下部に石の重みによる不等沈下を防ぐため梯子状に松の丸太材を組んだ胴木(梯子状胴木)を敷き並べ、その上に方形や長方形に加工した赤石を4~6段積み上げています。また、その前面には石垣が堀側へ滑り出すことを防止するため、一定の間隔で杭が打ち込まれています。

これは護岸工事ですけど、 「石の重みによる不等沈下を防ぐため梯子状に松の丸太材を組んだ胴木(梯子状胴木)を敷き並べ、その上に方形や長方形に加工した赤石を積み上げています 」っていう記述、「石」を「レンガ」に、「赤石」を「コンクリート」に、「 梯子状に松の丸太材を組んだ胴木」を「松の丸太杭群」に 読み替えれば、これって東京駅の基礎工事と、 ほぼ同じことをやってるんです。

現在でも、住宅を建てる時に地盤が悪いと、木の杭を打って基礎にすることがあります。

公共建築物(駅とか)なら鉄筋杭を打つでしょう。ただし、旧東京駅駅舎ほど密に打つことはないと思います。今は地震外力がかなり「わかる」ようになってきたので、その外力に対して「合理的に」必要な本数や長さを決めることができるからです。 

当時はそのあたりのことはよくわかっていなかったので、「これだけ打てば大丈夫だろ!」って感じで、これほど密に杭を打った可能性もあると思います。

現在の設計基準で当時の設計を見直してみたら、現在の耐震基準で建てられた建物(合理的に設計されている)と比較して、旧駅舎の安全性はどのくらいなんでしょうね? ひょっとして、今の建物より本当に安全だったりして!



最近、ニュースでMMT理論って良く聞くんだけど?

米国で財政赤字の拡大を容認するMMT(現代貨幣理論)を巡る議論が2020年の大統領選を控えた政界で活発になっている。その趣旨はこうである。
「自国通貨を持つ国は、債務返済に充てる貨幣を無限に発行できるため、物価の急上昇が起こらない限り、財政赤字が大きくなっても問題ない」
実際、日本がこの事例研究の先駆けになっているとされており、日本でも米国の論争をきっかけにMMTへの関心が高まっている。

話題のMMT(現代貨幣理論)とは ~MMT自体は異端だが、主流派経済学者も財政出動容認に変化

「自国通貨を持つ国は、債務返済に充てる貨幣を無限に発行できるため、物価の急上昇が起こらない限り、財政赤字が大きくなっても問題ない」

主流派の経済学者からはボロクソに言われている「理論」だけど、経済学者ではない僕としては、「これって(常識的に)それほど間違ったこと言ってないんじゃないの?」と思ったりする。日本の状態を見ていると。

ただね、ニュースを見ていていくつか分からんことがあるんだよね・・・

①そもそも、これって「理論」なの?

コトバンクによれば、理論とは「個々の現象を法則的、統一的に説明できるように筋道を立てて組み立てられた知識の体系」のことを指すようです。だけど、素人がMMT理論の解説を聞いても「結論だけポッと出て、この結論を統一的に説明できるようにできているのか」がわからないんですよ。

別に、素人に向けて細かい説明をする必要はないのかもしれませんけど、 常識的には、この理論の趣旨は理論というより「マーフィーの法則」とか「経験則」に近い、あるいは学術的には「仮説」っていうんじゃないかと思うんだけどな。

ある「仮説」の筋道を専門家が寄ってたかって吟味して、物事を統一的に説明できるように改善され、多数の専門家がその説が正しいと信じることができたものが、理論になるんじゃないかと思うんだけど。


②仮に理論が正しくても、使えない机上の空論じゃね?

この部分ですね。「物価の急上昇が起こらない限り」 

この理論は、真実なら日本の政治家にや国民にはうれしい理論です。税金あげずに行政・社会サービスの充実ができるから。けど財政赤字を「物価急上昇」が起こるまで続けるのはヤバいんすよね。んじゃ、 どうなったら「物価急上昇」って起こるんですか?

それがわからないと、怖くてそんな政策実施できないじゃないですかー。

日本の場合、MMT理論に近い政策を取って、物価の急上昇どころか物価の上昇(=インフレ)がちーっとも起こってないんすよね。日銀の黒田総裁も、なんでインフレ率上がらないのか、頭抱えているのが実態なんでしょう。 

そんな状態で「物価が急上昇するまで、財政赤字出してみよう!」みたいな特攻、しないでね〜。

6月12日追記 MMT理論が、物価急上昇をどう説明しているのか、理屈が分かりました。 以下、要点だけ引用してまとめちゃいました。正確にはリンク先を読んでね。

なぜ、MMTは、こんなに嫌われているのであろうか。 その理由の根源は、貨幣の理解にある。

現代の通貨は、金との兌換が保証されていない「不換通貨」が一般的になっている。このことを、主流派経済学は「商品貨幣論」によってどう説明するのか。  (この「商品貨幣論」は、実は、誤りなのである。)

MMTの答えは極めて明快だ。・・・政府は、通貨単位で価値を表示した「通貨」を発行し、租税の支払い手段として定める。これにより、通貨には、納税義務の解消手段としての需要が生じる。・・・ こうして人々は、通貨に額面どおりの価値を認めるようになり、その通貨を、民間取引の支払いや貯蓄などの手段としても利用するようになり、通貨が流通するのである。

政府の徴税権力こそが、通貨の価値を担保するアンカーとなっているのだ。

それゆえ、内乱などで無政府状態に陥った国家では、政府の徴税権力も弱体化するから、通貨はその価値を失い、超インフレに見舞われる。逆に言えば、政府権力が正常に機能していれば、戦争や石油危機のような有事でもない限り、インフレが制御不能になるなどということはありえない。

MMTが、こんなにも「エリート」に嫌われる理由

主流派経済学では、通貨が価値あるものとして流通している理由を 「商品貨幣論」 として説明します。けどそもそもその理論が間違ってて、「政府が定めた通貨での納税をの強制するから」人々はその紙切れを価値あるもの(=貨幣)として信任している ってことですね。

 それはそれで理屈が通っているように思えます。その先に、 「政府が正常に機能していれば 、制御不能なインフレにはなり得ない」ってのもそうかもしれないなあ・・・ MMT理論、それなりに筋が通っていそうな感じがします・・・

 この記事を書いたのは、中野剛志さんと言うそうですが、一度著書を読んでみようかな。