江戸時代の藩経営から、災害リスクの低減策って考えられる?

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昨日(3月11日)は東日本大震災から8年目でしたね・・・

当時僕は横浜で大学院生をしてました。 

2011年の3月11日は、金曜日で春休みでした。「今日は学校(研究室)サボって昼寝でもするべぇ」 と昼寝していて(いいご身分ですね〜)跳び起きました。

時間がある身分だったので、その後2回ほど、石巻に津波の泥片付け作業にボランティアで行きました。 その時のイメージは、今でもテレビで視聴することができるんですが、実際は泥の腐ったような 臭いが漂ってたことを、今でも思い出します。

さてさて「東日本大震災」クラスの災害となると、東北の中だけでの助け合いではもちろん人手が足りず、ボランティアや災害復旧で、全国的に人手が必要になります。  

じゃあ、今後、発生が予測される「南海トラフ地震」のような場合、応援の人手はどこに頼めばいいんでしょう? 被害は全国的なんですよね・・・

南海トラフ巨大地震の震度分布 気象庁
(強震動生成域を陸側寄りに設定した場合) 

それでも、震度が大きいのは中部〜九州の太平洋側で、比較的日本海側は震度が小さいようです。 だから、太平洋側の都市は、今のうちに日本海側の同規模の都市と災害時の協定を結んでおいて、いざと言うときはお互いに助け合う体制にしておくといいと思うんですよね。

まあ、南海トラフだけが災害じゃないので、太平洋側と日本海側だけでなく、東日本と西日本と言うような結びつきも大事になるかもしれませんね。いずれにせよ大事なのは分散化。でもそんな結びつき、どうやって探すんだよ〜?

これは思いつきなんですけど、江戸時代に治めていた大名や旗本の本領と、飛び地領に縁がある市町村同士が結んだらいいと思うんですよね。そういう都市同士は、すでに友好都市提携を結んでいるところも多いでしょうし、歴史や文化的にも共通点があるので、平常時から交流しておくことも容易でしょう。

江戸時代の大名って、本領以外に「飛び地領」を持っていることが意外に多かったようです。

桑名藩は柏崎に5万石ほどの領地(飛び地)を持っていた 彦根藩は現在の世田谷区豪徳寺付近に領地の飛び地があり 藤堂高虎も今治藩から津藩に転封になった際に、今治は飛び地としてしばらく領有をしていた

https://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q14131928854?__ysp=5aSn5ZCNIOmjm%2BOBs%2BWcsCDpoJjlnLA%3D

岡山県内には古河藩(現・茨城県内)、挙母藩(愛知県内)、亀山藩(京都府内)などずい分遠くからの飛び地がありました

1 京都守護職、京都守護代、大坂城代などになると京都での生活維持のため近畿地方に飛び地を貰うことがあったようです。
2 知行高あわせ
3 実高が少ないところを元々知行地に宛がっていた大名に対して一部実高が高いところと交換した。
4 縁故の地
5 その他

https://oshiete.goo.ne.jp/qa/2850917.html

飛び地を持つ理由は上記の通りなんだけど、あげられていない視点として 「藩で大規模な災害とか飢饉が起きて本領が大規模なダメージを被った場合、飛び地領がそのバックアップ的な役割を果たした」可能性があるんじゃないか と思ったんです。

まあこれは飛び地領がある結果として・・・かもしれないけど、江戸幕府のエライさんは いろんなことを考えて政治を行っていましたから、あるいは災害対策も頭の隅に置いて各大名の飛び地領を配置したかも、よ?

そもそも、江戸時代の「藩」って、今の都道府県や市町村より独立性が高くて、基本藩内で起きたことはすべて藩内で処理するんです。 そのうえ いまよりインフラ整備は整っていないし、気象予測も化学肥料もないですから、大規模災害や飢饉が発生する確率は、確実に今より高かったはず。

すると例えば、西日本の本領で大規模災害が起こっても、東日本に飛び地領があって、そちらはほとんど被害を被らなかったので、そちらから必要物資を本領に運んだ とか、東日本の領地は冷害で米が不作で飢饉になったが、西日本の本領から米を運んで大事には至らなかった とかそんな事例やノウハウ(運送とか貸し借り清算法とか?)が蓄積されていたという可能性はあり得そう。  

一見、領地があちこちに分散していると、統治費用も余計に掛かるし、年貢の運賃とか代官(家臣)の派遣とか領地経営には非効率的に見えます。が、リスク分散の考え方からすると、この無駄(冗長性)がリスク低減に繋がるという考え方も、現在の企業経営では支持されつつあります。

参考記事 (2019 SECURITY SHOWのHP)

災害対策としてリスク分散が重視されるようになったのはなぜですか。

 東日本大震災では、想定を超える津波被害や地盤の液状化、サプライチェーン(供給網)の寸断、原子力発電所の事故や電力不足などが広範囲かつ複合的に発生しました。自社が直接的に被災しなくても生産や販売に支障をきたすケースが相次いだのです。

 そこで浮上してきたのが「リスク分散」の考え方です。事業拠点や取引先を集中させた方が効率的との考え方が主流でしたが、当該地域で災害が起こると経営への打撃は甚大です。複数地域に分散させれば、目先のコストは増えますが、災害時も事業を継続でき、長い目でみると株主の利益にもつながる、との発想です。

減らせ災害リスク、分散進める企業、コストより非常時の事業継続を重視。[ 2011年7月3日 / 日経ヴェリタス ]

といいつつ藩経営の事例は知らないのですけど、分散された領地を有効に使い、二次被害を軽減させた という事象は、当然あったと思うんですよね。 それを現在の市町村経営のリスク管理策として復活させたらいいんじゃないか と。


例えば、西尾市は、福井県の越前町、岐阜県の恵那市と災害時相互応援協定を結んでいます。これらの都市は、「西尾藩3万7千石の飛び領地だった旧朝日町」あるいは「西尾最後の領主だった大給松平氏の一族が世襲した岩村藩のあった旧岩村町」がもとになっています。これが元ネタですね(笑)。



投稿者:

モト

元河川技術者、現在は里山保全の仕事をしているおっさんです。西尾市在住の本好き歴史オタク。

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