1万トン軍艦の設計思想比較例(ポケット戦艦、日米条約型巡洋艦)

野球において、理想的な野手を「走攻守三拍子そろった」と形容することがありますが、「走→速力が早いこと 攻→攻撃力が大きいこと 守→防御力が大きいこと」 と読み替えれば、理想的な軍艦というのも、これらのバランスが取れた艦のことと言えそうです。

が、高速力を得るには高出力エンジン(重い)の搭載が必要となり、攻撃力を増すためには、搭載する兵器の重量が増大します。防御力を増すにも厚い装甲が必要(当然重くなる)が必要。走攻守の能力増加を行うと、重量増加が避けられません。

史実においては、二つの大戦間において「基準排水量1万トン以下」という軍艦の国際的排水量制限が設けられた時期がありました。

1万トンという制限下で、走攻守すべてに満足できる解の存在は難しそうです・・・ってことで、この時代の軍艦であれば、各国がこの制限の中で何を犠牲にし、何を優先して軍艦を設計したかが比較できます。

当然、それは模型にも反映されるので、組み立てて比較するとなかなか面白いなぁと思いまして。  マニアだ・・・

第一次大戦に敗れたドイツに課されたのは、「老朽戦艦の代替艦は1万トン以下」という条件(ヴェルサイユ条約)であり、アメリカ・イギリス・フランス・日本・イタリアに課されたのは、巡洋艦は「一万トン以下、主砲8インチ(20.3cm)以下」という軍縮条約でした。(ワシントン海軍軍縮条約。これに基づき造られた艦を「条約型巡洋艦」と呼ぶ)

ドイツと日本、そしてアメリカの事例を紹介します。アメリカの模型はないんだけど・・

ドイツはある程度の戦艦(海防戦艦等)にも対抗できる28cmという、条約型巡洋艦の20cm砲を大きく凌駕する砲を乗せる代わりに、巡洋艦としての防御力と速力を犠牲にした(攻優先、走守を犠牲に)、「極端な軍艦」「巡洋艦と戦艦の境界の軍艦」を造りました。ポケット戦艦と呼ばれる艦です。

ドイッチュラント級装甲艦は、第一次世界大戦後、ヴァイマル共和政下のドイツ海軍 がヴェルサイユ条約の制限下において、退役艦の代替艦として初めて就役させた1万トン超の軍艦。ドイッチュラント (後にリュッツォウに改称)、アドミラル・シェーア 、アドミラル・グラーフ・シュペー の三隻が建造された。 条約型巡洋艦を上回る砲撃力と、戦艦を上回る速力を有し、ディーゼル機関によって大きな航続力を有する。そのような特徴をとらえてポケット戦艦と呼ばれた。

wiki

主砲に28cm砲を6門、副砲に15cm砲を8門搭載し、しかも魚雷発射管まで積んでいます。それを一万トンの船体におさめるため、涙ぐましい努力をしたのです。

  • ディーゼルエンジンの採用  高速力を出すには、蒸気タービンを載せることが必要です。が、タービン機関はスペースと重量を食います。そこで妥協してより軽量小型となるディーゼルエンジン搭載としました。→大型ディーゼル機関は快調とはいきませんでしたし、速力は「巡洋艦としては」遅い。けど燃費がいいので、航続力は大きくなりました。
  • 電気溶接の採用 当時、鋼板をつなぐ手法は2枚の鋼板を重ね、リベット(鋲)で止めるのが一般的でした。でもそれを電気溶接にすれば、重ね代が減らせるから、かなりの軽量化が期待できます。 日本海軍でも電気溶接を試みた艦がありましたが、溶接による熱で船体が歪み、船体を切断して矯正するなど、当時では難易度の高い技術でした。ドイツでは「クルップ社」がこの船のために溶接可能な新鋼板を開発して実用化しました。
  • 構造物には「軽合金」を採用
  • 大事な主砲は厚い装甲で守るけど、割ける重量がないので、副砲には装甲付けません(砲塔に見えますが波除カバーです)。
  • それでも足りないから、艦全体の装甲は薄くなりました。通常、軍艦は自分の持つ砲に耐える防御力を持つのが一般的です。例えば条約型巡洋艦の場合、20cm砲に耐えるため舷側装甲として130mmくらいの装甲が必要になります。けど、ポケット戦艦の舷側装甲は80mmしかありませんでした。28cm砲どころか20cm砲にも耐えられん・・・

そこまで身を削って?がんばったけど、結果としては1万トンを20%ほど上回ってしまいました。が、これを国際的には1万トンに抑えたと称しました。ま、これはある程度「お約束」みたいなもので、日本もアメリカも超えちゃってたりします。

これが条約型巡洋艦になると、逆に主砲を8インチに抑えることで、わりと走攻守のバランスが良い艦になります。でも20cm砲と28cm砲だと攻撃力には雲泥の差があるし、副砲だって載せられない・・・悩みどころではあります。比較表を掲げると以下の通り。

注目すべきは主砲・副砲、魚雷発射管数の差、蒸気タービンとディーゼルの出力差、装甲の厚さ でしょうか。 ポケット戦艦ば別格としても、条約型巡洋艦のなかでも、日米で諸元に濃淡があります。

日本は高速力で、魚雷発射管を多く積んでいます。半面装甲はやや薄く、特に主砲装甲はペラペラです。アメリカは魚雷発射管を諦め、速力少し低め(機関重量を抑えられる)の代わりに装甲厚め。主砲装甲も厚く、そもそも主砲の砲身が55口径と長い(重い)ことが特徴(「×口径」という表示は、砲身長さが口径の×倍であることを示す。砲身が長いと、同じ口径でも威力が上がる)。

高雄

これは、日本海軍巡洋艦は高速で相手に接近し魚雷で攻撃する戦法(雷撃戦)を重視していたからであり、砲撃戦では主砲の攻撃力は重視するも防御力は付与せず、弾が当たったら諦めるという思想がありそう。

対するアメリカ海軍は砲撃戦を最重視し、魚雷戦は駆逐艦に任せて諦め、代わりに主砲の威力増大と主砲および艦自体の防御力を重視したという思想がありそうですね。

主砲塔防御を重視するなら、門数を1減らしても、連装砲塔5基ではなく、3連装砲塔3基にするでしょう(防御重量軽減のため)し、「弾が当たったら諦める」なら多数の主砲塔に分散したほうが合理的かもしれない。設計としては面白いところだと思います。

あと、日本は搭載航空機を露天に置くのに対し、アメリカは格納庫に入れられるとかね。これも砲戦を大事にしたアメリカの艦だから、でしょうか?(日本では、砲戦の衝撃で搭載機が損傷したという事例があったと思います)

ドイツ海軍のポケット戦艦は・・・日本以上に攻撃的というか、うーん、主砲と副砲の攻撃力はすごいんだけど、装甲薄いわりに速力も出ないから、捕まったら逃げ出せないし(戦艦との速度差もそれほどない)、設計コンセプトは面白いけど、あんまりいい使い道、ないんじゃね?・・・先のwikiにはこんな記述があり、そうだよねえ・・・と思ってしまいます。

「巡洋艦を圧倒できる砲力、戦艦との交戦を回避して離脱できる速力、長大な航続力で通商破壊作戦も可能」と宣伝された本級だが、ドイツ海軍側からは「政治によって造られた艦」で「弩級戦艦に砲力で、巡洋艦に速力で劣る艦」という厳しい評価もあった。

ただし本級の登場は列強各国に大きな衝撃を与え、建艦競争を引き起こした。 第二次世界大戦では、初期の対英戦における通商破壊作戦で活躍した。

同上

まあ、これだけの重武装を搭載して艦体を1万トン強に抑えたドイツの技術力はすごいなあって思うし、戦艦に見える艦形は、模型としては見栄えしていい(笑)

ところで、造ってて気になった点が2つ。知ってる人いたら教えてください。(マニアック)

①ポケット戦艦の対空能力について

この艦の対空能力が高かった という評価は聞かないのですが。この船の高角砲は65口径10.5cm連装砲3基。これって日本海軍で傑作と呼ばれた長10cm高角砲と同程度の長砲身なんですよね。初速度900m/s、発射速度も毎分15~18発とそれほど悪くありません。その高角砲を連装で3基搭載し、光学式指揮装置で制御しているなら(ドイツには優秀な光学技術があった)・・・かなりの対空能力があったと思うんですが、どうなんでしょう?

②搭載機 アラドAr196について

複葉か単葉かの違いはあれど、諸元的には日本の零式観測機とにかよった性能を持っています。となると、比較的短距離の索敵や弾着観測が主任務だと思うのですが・・・

武装がやたら充実しています。(機銃だけ見れば、戦闘機であるゼロ戦と同スペック)。水上機にこんな重スペック載せて何を狙っていたんでしょう? 水上戦闘機的な役割?

現状では、「霞堤を使った治水」の未来は暗いだろうね・・・・

近年、豪雨による浸水被害が多発しています。そのため、治水を担う国や地方自治体は、「堤防やダム整備により、洪水を河道内に抑え込む」治水方針を転換し、国や流域の自治体が協力して水を計画的にあふれさせる「流域治水」の方向に持っていこうとしています。

参考記事    治水の“パラダイムシフト” ~温暖化時代の流域治水~  NHK

これ自体は、「想定外」に備える手法として、理論的には正しい方向だと思います。が、言うは易く行うは難し。

治水関係者の立場としては、霞堤とその(計画)氾濫域をバッファとして残したい。そうすれば、大規模出水の被害を確実に低減できます。一方で、都市計画や土地利用の立場(例えば農家)からすれば、氾濫域にはしっかりとした堤防をつくってもらい、非氾濫域として安全に土地利用したい。これはどちらの意見も正当なものです、だからこそ調整を行い、落とし所をうまく探る必要があります。

でも現状はお寒い限り・・・↓

今年8月上旬に降った大雨の影響で滋賀県長浜市を流れる高時川が氾濫しましたが、「霞堤」という伝統的な治水方法で被害の軽減に成功していました。しかし、この治水方法によって、農地に水が誘導されて畑が浸水して農作物に甚大な被害をあたえました。この件に関して一切の補償をしてくれないという行政の対応に農家は困惑しています。

『途切れた堤防』で川の氾濫被害を軽減成功!その陰で…水の流し先となった農家は『被害700万円で補償ゼロ』で苦悩「収入なくなれば生きていくのも大変」

根本的に、なんで自分のところが、よその被害軽減のため犠牲にならなきゃいけないのか?という平等感覚に反するうえに、犠牲になっても補償がないのであれば、誰が協力できましょうか。

・参考記事  「なぜ自分たちが犠牲に?」霞堤と集団移転、治水対策に揺れる集落

てなことで、このあたりでは愛知県東部を流れる豊川に4箇所の霞堤が残っているのだけれど、これら4箇所は霞堤を廃止したり、あるいは小堤を築き、冠水頻度を減らす方向で整備されようとしています。要は霞堤の機能を縮小の方向というのが現実。

豊川における治水事業は、江戸時代に吉田の城下町を洪水から守るため、中下流部に設けられた霞堤に始まるといれています。これにより吉田の城下町は洪水から守られた反面、霞堤地区では洪水の度に浸水に悩まされ、その被害は甚大でした。

霞堤は昭和 30 年代には 9 箇所ありましたが、昭和 40年に完成した豊川放水路により、沿川の洪水被害は格段に緩和されるようになりました。現在は、左岸側の牛川・下条・賀茂・金沢の4霞が残っています。

今後の霞堤対策については、 下条、賀茂及び金沢の各霞堤では、小堤の設置により浸水する頻度を低減させ・・・牛川霞堤については・・・築堤により無堤部を解消する。と位置づけています。

豊川の霞堤

これらを眺める限り、「あふれさせる治水」へのパラダイムシフトは、残念ながら困難です。そりゃ溢れた場合の補償すら実現できていない現状では、当たり前の帰結です。残念ですけど。

治水の親玉たる国交省は何年も前から、”河川管理者が主体となって行う治水対策に加え、氾濫域も含めて一つの流域として捉え、その河川流域全体のあらゆる関係者が協働し、流域全体で水害を軽減させる治水対策「流域治水」への転換を進めることが必要”とかっこいいこと言ってるのですが。理念から先にはなかなか進めませんねえ。

以前、水害の被害拡大は都市計画と治水計画の狭間で起こるというエントリーで、河川(治水)管理者と都市計画決定者の調整が取れておらず、水害の被害拡大が起こり得るということを書きましたが、今回の霞堤の被害補償の問題も、構図はこれとよく似ています。  進歩ないっす・・・

と、悲観していても仕方ないので、このような氾濫域の農地で、農家だけに負担を押し付けず、しかも氾濫域として使えるような手段がないものか、ちょっと考えてみました。

イギリスのナショナル・トラストのような制度を創設し、氾濫原農地の所有を任せるような仕組みができないものでしょうか?

ナショナル・トラスト(国民環境基金)活動とは、ひろく国民(地域住民)から寄付金、会費などを集めて土地や建物を買い取ったり、寄贈を受けたりして、貴重な自然や歴史的に価値のある建物などを守っていこうとする活動をいいます。


 1907年に、ナショナル・トラスト法が制定され、それまでの会社法に基づくものから、新たに法律の保証のある「信託」によるナショナル・トラストになったのです。この法律で保存の対象となる資産を「譲渡不能」と宣言する権利が与えられました。
 この権利は、ナショナル・トラストだけに与えられた権利で、宣言された資産は、売ったり、譲渡したりすることができません。また、抵当に入れたりすることもできないばかりか、国会での特別の合意がされない限り、公共事業のためだからといって強制収用されることもなくなりました。


 イギリスの美しい領主館の多くが、重い相続税のために売りに出され、土地がばらばらに売られたり、建物が壊されるなどの状態が次つぎに起こりました。このため、ナショナル・トラストは領主館を後世に残すため「領主館保存計画」を立てたのですが、、運動の強い働きかけによって、領主館やその土地がナショナル・トラストに寄附されたときは、非課税扱いになりました。1931年のことです。
 建築的、美術的に重要な建物などの保護を明確にすると同時に、建物の中の家具や絵の保存と公開も法律の中で決められました。さらに、これらの物を維持するのに必要な、管理費を生み出すための資産を取得する権利も、ナショナル・トラストに認められました。


 このような、法律に基づいた「領主館保存計画」では、その所有者が、保存費用を生み出すための基本財産をつけて領主館を寄附したときは、相続税が非課税になるほか寄附した人やその子孫は、そのまま住んでよいことになりました。そのかわり、これらの物が本来の状態で保たれるように、一定の監督を受けます。さらに家屋を一般に公開することが義務付けられています。これは、関係者が住み続けることで、建物がもつ雰囲気が、損なわれないようにするためです。

イギリスのナショナルトラストの歴史  さいたま緑のトラスト協会

長い引用になりました。 これを応用すれば、農地を耕作しながら、氾濫域として使い、両者にメリットのある手法が考えられるのではないかと。

霞堤氾濫域の水田というのは、生物多様性の観点から見て、貴重な湿地帯という枠に入るのではないでしょうが。そこで行われる水田耕作は、「里山」の維持保全に当たります。  これらの土地や行為を保全することは、地域の貴重な自然を守っていくことです。(すなわち、ナショナル・トラストの保全対象!)

この土地をナショナル・トラストに組み込むことで、開発(公共事業でさえ)から守られ、永続的に氾濫域とすることが可能になります。土地開発の経済的圧力から守られる上に、所有者は土地をトラストに寄付することで、相続税や固定資産税が免除されます。

元所有者やその子孫は、現状環境保全の監督付きですが、引き続き水田耕作を続けることが可能です(里山保全行為だから)。監督付ってウルサイかもしれませんが、逆に言えば、ナショナル・トラストお墨付きの環境保全米を作っているとも言えます。米に付加価値を付けて売れるでしょう。しかもこの名目なら、農水省だけでなく、環境省からも補助金をぶんどることも可能(という構造にしなされ)。

氾濫で水に浸かり収穫が減った場合は、災害ですから河川管理者に補償を求めましょう。それは耕作者個人ではなく、土地所有者であるナショナルトラストが手続きをすればいいですね。  

んで、これらを維持するのに必要な管理費(氾濫で溜まった土砂や流木の撤去はこれに含まれる)は、トラストが負担します。トラストには、そのための資産を渡す必要がありますが。

これなら、治水管理者にも、土地所有者(農家)にも、悪い話ではないと思います。川沿いに、環境的に貴重な土地が永久保全されるのであれば、利用次第では都市計画的にも悪いことばかりではないでしょう。

日本では寄付だけに頼るのは厳しいでしょうから、国や地方自治体がある程度負担して、第三者的な公的機関(ナショナルトラスト)を造ることになるでしょう。

あとは・・・日本でこんな「美しい」組織がまともに運営されるかは心配ですね。  イギリスでは、どのように実運営されているのかなあ

(行政は財政負担していないようです)。 参考